組織としての対応

組織が活動する上で、必然的にかかわる内外のIT利用状況のことをIT環境と呼びます。

市場を含む社会におけるIT浸透度、組織による取引などでのIT利用状況、組織が選択している情報システムの状況などがそれに当たります。

IT環境は、組織の目標達成を実現するために組織の管理が及ぶ範囲においてあらかじめ適切な方針や手続きを定め、それに対して適切な対応を行う必要があります。IT環境への取り組みは、単に組織の統制環境のみに関連付けられるものではなく、個々の業務プロセス段階において内部統制の他の基本的要素と一体となって評価されます。
組織は、組織を取り巻くIT環境を適切に理解し、それを踏まえたうえでITの利用及び統制について適切な対応を行わなければなりません。

具体的には「社会及び市場におけるITの浸透度」「組織は行う取引等におけるITの利用状況」「組織が選択的に依拠している一連の情報システムの状況」「ITを利用した情報システムの安定度」「ITに係る外部委託の状況」などが挙げられます。

外部委託に関しては委託された業務の内容にもよりますが、すべてのITプロセスに関係する場合もありますので、自社で構築する内部統制と同様に委託先においてもITプロセスに関する管理手続きが実施されていることを把握し、かつ管理していかなければなりません。IT環境への対応は、自らが高度化したIT技術を駆使した組織を作り上げることではなく、自身が関わる組織の内外においてITの活用は避けては通れないので、そのITが持つ利便性、反対の危険性、脆弱性についてきちんと把握することで対応措置を講じることが可能になることを目的とします。

これらを把握しておくことで、思わぬ大きなコスト負担を避けることができます。組織がITを理解してIT環境に対応することはIT意識を高めるということにほかなりません。

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